リフォームの見積書の正しい見方と予算を抑えるテクニック

見積り書の見方

見積り書の見方

見積り書が正しく記入されていないと、瑕疵があっても泣き寝入りになる可能性があります。正しい見積り書とはどのような也のなのかを知っておきましょう。

正しい見積り書はどうあるべきか

有効期限があること

材料や設備の価格、それに職人の日当などは変化しますから、有効期限がない見積り書というものはありえません。有効期限がない見積り書は、そもそもいい加減なものである可能性が高いです。

内訳明細があること

仕様または名称、単価、数量、価格という表記で小計が出ていない見積り書は、どんぶり勘宅たと考えましょう。床や壁の改修を行うのであれば、その正確な面積が記入されていなければなりません。

処分費用が計上されていること

取り壊しが必要な工事では、取り壊した廃材の処分費用が絶対に必要であるはずです。これが計上されていないということは、いい加減に見積りをしているか、諸経費の中に含まれているかだと考えられます。いずれにしても、見積りを出す姿勢としては正しくありません。

人工が明記されているか

大工や職人の日当が明記されていると、その能力も見えてきます。複数人の大工が作業する場合は、なかなかひとりずつの単価を出せるものではありませんが、きちんと日当を明記させれば、経験の少ないアルバイトだらけ、ということは防ぎやすくなります。総合的に見ていくと、ひとつひとつの作業に対して単価や数量を出し、積み上げてできた見積り書は信用できる、ということが言えます。逆にどんぶり勘定の見積りは、見積りとして信用できるものではありません。

「一式」見積りは受け入れない

見積り書の中には「材料一式」とか、ひどいところになると「屋根工事一式」などという表記で、明細が書かれていないものがあります。こんな見積りでは、どんな材料を使っているのか、何日かけて工事をしているのか、まったく分かりません。工事費総額に見合わない、グレードの低い材料を使われたとしても、あとで文句ひとつ言うことができないのです。一式見積りで納得せず、きちんと明細を出してもらいまししょう。

そもそもリフォーム工事は新築以上に複雑で難しいものですから、見積り書も新築以上に細かく記入されてしかるべきだと思います。事前の調査費や解体費など、リフォーム特有の作業に対しても明記されていなければおかしいはずです。「調査サービス」などという業者もありますが、サービスで正確な調査はできるはずがないのですから、これはあってないようなものです。

なお、見積り書の大項目の最後には「諸経費」というものが記入されていますが、これには工事費全体の10~30%と差があります。諸経費は業者側の営業経費や一般管理費で、これがすなわち粗利益、と考えることもできます。営業姿勢によって差があって当然の部分ですから、これが多いから悪い業者というわけではありません。むしろ、諸経費が「0円」だとしたら、こちらのほうを疑ってかかるべきでしょう。材料費や工事費に大幅に上乗せされている可能性があります。

予算を抑えるテクニック

リフォームの予算を抑えるテクニック

見積り書を見て経費などを削らせることは、素人にはなかなか難しいことです。建築設計事務所が聞に入っていれば、材料の単価などを厳しくチェックすることができますし、相見積りをとることも可能です。

例えば設備メーカー系のリフォーム業者なら、入れ替える設備の価格を低く抑えることができるでしょう。新築を多く手がけているハウスメーカーなどなら、屋根材や壁材を独自のルートで安く仕入れることもできるはずです。家全体に関わるリフォームであれば、こうしたいろいろな業者から見積りを取り、それを比較検討することで予算を抑えることが可能になります。

リフォーム工事は新築工事よりも難しい部分が多く、特に大工や職人には高いレベルが要求されます。物の単価は削れても、工賃を無理やり削ろうとすると、いい結果にはつながりません。なかでも水まわりに関しては、職人がいい加減な作業をすると大問題に発展しますから、自分で職人を選ぶくらいの気持ちでいたいものです。

事前チェックで追加工事を抑える

リフォーム工事でコストを押し上げる理由のひとつが追加工事です。逆説的にいうと、リフォーム業者にとって追加工事こそが大きな利益につながる工事であり、そのためにいろいろとあら探しされるケースも出ています。

追加工事を極力減らすためには、やはり-事前のチェックが必要です。リフォーム業者は工事前に必ずチェックを行うものですが、チェックそのものはかなりいい加減である場合が多く、工事中に問題が発覚することを望んでいるふしさえあります。

相談を受けた例では、全面改修をお願いするつもりで業者に来てもらったところ、営業マンが家の外側をぐるっと回って、ひと言「これなら大丈夫ですよ」とだけ言ったということがありました。外壁の再塗装程度なら、それでも問題ないでしょう。しかし、構造部分に手を入れるリフォーム工事を行うのに、構造体をチェックしないというのは考えられません。

正確な事前チェックを行いたいなら、リフォーム業者とつながりのない、第三者的な立場にある建築設計事務所などに依頼するべきです。もちろん、すでに説明したように、建築設計事務所の能力には差がありますから、リフォームの経験が豊富な、信頼できる建築設計事務所を探さなければなりません。調査を行った後に、署名入りの調査報告書やコメントなどをしっかり提出してくれるかどうかも、その建築士の良否を見極めるポイントです。

構造体のチェック、地盤のチェックといろいろ行うと、それだけチェック費用がかかりますが、追加工事が出るよりもはるかにましです。また、構造部分に問題が発覚した場合は、リフォーム計画そのものを白紙に戻さなければなりませんが、うわベだけきれいな家に住むよりも、耐震性などに問題のない健全な家に住むほ、つがいいに決まっています。

参考記事

リフォームの追加工事は要注意!高額請求に遭わない為に、絶対やってはイケナイ追加リフォーム工事の注文の仕方

リフォームで「相見積り」をとった際、複数の見積書を比較する時の注意点

業者が違うと、リフォームの見積もり額も変わってくる

築年数・施工業者が違えば、家に設備しているのメーカーや年式も全く違ってきます。それによって、たとえば【「キッチン水栓交換」は○○円】と、はっきり言い切れません。また、リフォーム業者によっても見積もり費用、請求額は変わってきます。

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