リフォームは専門家の正しい知識が必要

子ども部屋を設けたい、収納を増やしたい、キッチンを使いやすくしたい……といった希望は、リフォームの手法である増築、改築、改装、模様替えなどで実現できるのです。

ただし、リフォームはもともとある家を手直しする作業ですので、無の状態からはじめる新築のように自由にプランを作ることはできません。

全面的な間取り変更を伴うような大掛かりなリフォームが実際に行われていますが、これらは既存の建物をベースにしていますから、たとえば四角い建物を円筒形にするなどといったことは(不可能ではありませんがてリフォームの範曙を超えたものになってしまいます。

リフォーム

構造体に手を加える工事は難しい

既存の建物をいかす、ということは、具体的には基礎や柱、梁といった構造、構法にあまり手を加えないということです。そのことから、既存の建物の構造や構法によっては、できることに制約がある場合があります。

もしくは、不可能ではないけれども非常に難しく、経済的にも、リフォームの効果としても、あまりお勧めできないことがあります。構造や構法自体を完全に変更することも、リフォームの範曙を超えた工事になりす。

もっとも、木造住宅をツーパイフォー住宅に変えたい、という希望をもつような人はいないでしょう。あるとしたら木造住宅からログハウスなど個性的な建物に住みたいと考えた場合ぐらいのものでしょうか。このような場合は、完全な建て替えになってしまうので、リフォームとは呼べません。

専門家の正しい知識が大前提

木造住宅で柱を1本とりたい、というような工事は、木材や鉄骨などで補強することによって可能です。また、ツーパイフォー住宅で壁を抜くような工事も決して不可能ではありません。

ただしその場合、建物全体の構造的な考察が必要ですし、壊さない部分の構造を完全に検証するのはとても難しい作業です。既存の建物の状態を把握できないと、構造的な考察はできません。

図面などがしっかりそろっていて、なおかつ設計事務所が設計・監理を行うことが絶対条件です。「図面など」とは、あとの章でも詳しく説明しますが、新築時の建築確認申請図書類(確認済証を含む)と検査済証、実施設計図書類などを指します。

また、新築時に建築設計事務所などによって第三者監理がされていたかどうかもポイントになります。リフォーム前に監理者から話を聞くことで、既存の建物の状態をよりよく知ることができるからです。

図書類がない場合、あるいはしっかりした監理が行われていない場合は、既存の建物の状態を把握することがとても難しくなります。全面リフォームで壁をすべて剥がすというのであれば、構造を充分にチェックすることもできますが、このような建物は、そこで問題が発覚することもしばしばです。

業者が違うと、リフォームの見積もり額も変わってくる

築年数・施工業者が違えば、家に設備しているのメーカーや年式も全く違ってきます。それによって、たとえば【「キッチン水栓交換」は○○円】と、はっきり言い切れません。また、リフォーム業者によっても見積もり費用、請求額は変わってきます。

まずいくらかかるのか? 複数社から見積もりをとって、比較することをおすすめします。

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